水産総合研究センター

プレスリリース

　独立行政法人水産総合研究センターは、平成20年秋のサケ来遊数の減少要因と今後の対応策について、サケの放流状況や放流後の海洋環境等の分析を行い、関係機関と連携しながら検討を進めてきました。その結果を中間報告（別添資料参照）としてとりまとめ、8月4日開催の「さけます関係研究開発等推進特別部会」において報告しました。

　中間報告では、平成20年度のサケ来遊数の減少は、北海道に4歳魚で回帰した平成16年級群の生き残りが悪かったことによるもので、その要因として、降海直後の沿岸域での低水温、初回越冬期の北西太平洋での高水温、回帰年の北太平洋における水温環境が悪影響を及ぼしたと分析しています。これを踏まえてサケ来遊数の安定化に向けた対応策として、行政、試験研究機関及び増殖団体等に対し「海況異変に対応するための連携体制の構築」と「沿岸海況変化に対応した放流方法の検討の必要性」を提言しました。

　今後は、地方自治体や民間増殖団体からの技術支援等の要望に応えるため、提言の具体的な実施体制や方法について、関係機関と連携を図りながら、来春の放流に向けてさらに検討を進めていきます。

＜添付資料＞
・サケ資源変動に関する検討（中間報告） ～平成20 年のサケ来遊数の減少をどのように考えるか？～(PDFファイル)