水産総合研究センター

プレスリリース

　独立行政法人水産総合研究センターは、平成20年秋のサケ来遊量が前年と比べ大幅に減少したことを受け、その減少要因を明らかにするとともに、今後のふ化放流事業の対応策について検討を行うこととしました。
　来遊量の減少には、4年魚（平成16年級（＝生まれた年））が大幅に減少したことが大きく影響していると考えられることから、この平成16年級のサケの放流状況や放流後の海洋環境等、サケの生残に影響を及ぼしたと考えられる要因について分析する必要があります。
　そこで、まず、関係機関との情報交換を行い、今後の検討の方向を整理するため、５月２７日に水産総合研究センター内のさけます担当部門、海洋環境担当部門、北海道、岩手県の試験研究機関、北海道大学による協議を行いました。
今後は、関係機関と連携を密にしながら検討を深め、８月上旬までに中間報告のとりまとめを行う予定です。